改正育児・介護休業法の中でも注目されているのが、「男性版産休」とも呼ばれる「出生時育児休業（産後パパ育休）」です。2022年10月から施行されます。

実際のところ、男性は育休取得についてどう思っているのでしょうか？今回は、男性の育休取得への意識や取得の実態に関する、興味深い調査結果をご紹介します。

男性の育児取得の理想と現実にはギャップが

調査を行ったのは、マタニティ・育児用品でおなじみのピジョン株式会社。2022年4月から改正育児・介護休業法が施行されるのに先立ち、全国の25～39歳の既婚男性計7,345名を対象に育休取得への意識や実態を調査しました。

調査結果からは、男性の育児休業取得に対する理想と現実のギャップが見て取れます。

①育休取得について

理想：未来のパパ（プレプレパパ＋プレパパ）は7割が取得を希望
現実：すでに子供のいる男性の取得率は5割

＊プレプレパパ：将来子を持つことを考えている男性
＊プレパパ：現在パートナーが第1子妊娠中の男性

②育休取得期間について

理想：未来のパパは1か月以上を希望
現実：育休を取得した男性の8割弱が1週間以下

育休を取得する意向のない男性に理由を尋ねたところ、約半数が「所得減少への不安」を挙げていました。「昇進等への影響」「職場への迷惑」「取得しにくい雰囲気」も多く挙がりました。

企業に求められる男性育休取得への柔軟な対応

男性の育休取得の意向に対して、企業や職場による柔軟な対応の必要性を感じさせる調査結果でした。

TOPPANエッジはSDGs（持続可能な開発目標）の確実な実現を企業目標として掲げ、「ダイバーシティ経営」を積極的に推進しています。

性別や年齢、国籍、障がいの有無だけでなく、キャリアや働き方なども異なる人材。この多様な人材を活かし、その能力が最大限発揮できる機会を提供することで、イノベーションを生み出し、価値創造につなげる経営が「ダイバーシティ経営」です。

多様な人材が活躍できる風土づくりの一環として、TOPPANエッジでは男性社員が積極的に育児に関われる取り組みをすでに進めています。

すでに進んでいる男性育休取得へのTOPPANエッジの取り組み

具体的な取り組みのひとつが、厚生労働省「イクメンプロジェクト」への参加です。

イクメンプロジェクトとは、社会全体で男性がもっと積極的に育児に関わることができるよう、厚生労働省が2010年6月に発足させたプロジェクトです。2025年までに男性の育児休業取得率を30％まで上昇させることを目標としています。

TOPPANエッジでは、子育てを通して自らが成長する男性「イクメン」や、部下のキャリアと人生を応援して自らも仕事・プライベートを楽しむ上司「イクボス」が活躍できる社内風土をすでに醸成中。

子どもが生まれた男性社員の育児参画に対して積極的にサポートすべく、業務の調整や育児休業取得の促進を管理職に向けて働きかけています。

取り組みの結果、2020年度には育児休業取得率100％を達成しました。

多様な働き方を支援する「JOB-CUBE」に注目

TOPPANエッジが運営する求人情報サイト「JOB-CUBE」では、多様な働き方をサポートすべく、仕事とプライベートを両立しやすい求人を数多く揃えています。

有給休暇制度や産休・育休制度などの各種制度も整っています。求人にご興味のある方は、ぜひ求人情報をチェックしてみてください。