TOPPANエッジでは持続的な開発を目指すSDGsの確実な実現に向けて、全社的にさまざまな取り組みを推進しています。本シリーズでは、SDGsに関するTOPPANエッジの具体的な施策を、3回にわたりレポートしていきます。

2回めとなる今回は、中心的な取り組みのひとつである「多様な働き方の推進」の中から「男性のワークライフバランス」と「育児休業取得促進」を前編・後編の2回にわたりご紹介します。

TOPPANエッジのダイバーシティ経営

TOPPANエッジでは事業活動・企業基盤にSDGsの実現に向けた重要課題を特定しています。その中のひとつが、さまざまなバックボーンをもつ人材の多様な働き方を受容し、誰もが働きがいをもって最大限に力を発揮できる「ダイバーシティ経営」です。

具体的な取り組みとして、女性活躍推進をはじめとして新入社員・管理職へのダイバーシティ研修、テレワーク推進、障がい者の活躍支援などが挙げられます。男性のワークライフバランス推進にも取り組んでおり、2020年度には育児休業取得率100％を達成！男性社員が積極的に育児に関われるような社内風土の醸成を目指しています。

これらの社会的貢献が評価され、経済産業省から「ダイバーシティ企業100選」にも選出されました。

イクメンプロジェクトへの参加

TOPPANエッジではさらに、「ダイバーシティ経営」の一環として厚生労働省の「イクメンプロジェクト」にも参加中です。

イクメンプロジェクトは、男性がより積極的に育児に関わるような社会を目指すために厚生労働省により成立されました。2025年までに男性の育児休業取得率を30％まで上昇させるという目標を掲げ、各分野の有識者や多くの個人・企業・自治体から成る推進委員会を設置。時代を牽引すべく働きかけを行っています。

これを読んでいる方々の目に見える取り組みとして挙げられるのが、Webサイトからの情報発信です。各企業の取り組みや育児体験談などの事例、研修資料・動画の公開などを実施して、社会の意識変革を支援しています。

そのほか、セミナーやシンポジウム、地域発信型のイクメン普及活動など、さまざまなイベントも開催されています。

TOPPANエッジがイクメンプロジェクトへの参加を通してめざすのは、男性の育児休業取得による積極的な育児への参加です。

日本国内の男性の育児休業取得は12.65％と非常に低く、また育児休業の取得を希望しているにもかかわらず取得ができない人が37.5％もいます。さらに男性が家事・育児に関わる時間は、ほかの先進国と比べて最低水準というのが現状です。

男性が家事・育児に関わる機会が少ないということは、それだけ子どもを持つことのハードルが上がり、出産後の女性の就業継続も困難になります。そのため政府・自治体・企業が一丸となり、新たな時代のスタンダードを創出していく必要があるのです。

多様な働き方を実現する人材会社「JOB-CUBE」

ダイバーシティ経営を行うTOPPANエッジが運営する「JOB-CUBE」では、産休・育休やフレキシブルな勤務日時の選択など、多様な働き方を実現するための仕組みが充実しています。

ライフスタイルに合わせて、子育てや介護などワークライフバランスを最適化できるうえに、官公庁・自治体・金融機関・大手企業など信頼感のある求人も豊富に掲載。安定したキャリアを構築していくことが可能です。

働いている人は20〜50代と幅広く、マニュアルや研修をはじめとするサポート体制も万全のため、業界未経験の方もブランクがある方も、安心して仕事をスタートすることができます。

長期的な視点から仕事とプライベートの両方を充実させたいという方は、ぜひ求人情報サイトを確認してみてください。気になる仕事が見つかった際は、お問い合わせいただければコーディネーターが丁寧にご案内いたします。

第3回では「男性の育児休業制度」についてさらに深掘りしていきます。こちらもぜひ、併せてチェックしてみてください。