企業や自治体がコア業務以外を外部に委託するBPO（ビジネス・プロセス・アウトソーシング）サービス。少子高齢化による人材不足を背景に、業務の効率化や生産性の向上に迫られている現代の日本において、BPOサービス市場は著しい成長を遂げています。

そんなBPO分野において、「TOPPANエッジ」は前身のトッパンフォームズ時代から国内トップクラスのシェアを誇ります。

今回は改めてTOPPANエッジが得意としているBPOサービス事業について、その沿革、特徴、現況についてご説明します。

TOPPANエッジのBPOサービス事業：その沿革

TOPPPAＮエッジの前身であるトッパンフォームズは、もともと凸版印刷株式会社のグループ企業で帳票ビジネスフォームを作成する印刷会社でした。

当初は帳票を製造して納品するのみでしたが、事業の発展に伴い、ビジネスフォームへの印字やクライアント独自の書式設定の作成といったニーズが増えるようになりました。

こういったニーズに応えるべく、企業からデータを預かり、データを加工して、印字するまでを請け負うようになると、そこから派生して請求書のデータ管理・編集から印字・封入・封かん・発送までをワンストップで受託するようになりました。このデータ・プリント・サービス（DPS）が大きなシェアを獲得し、BPOサービス事業の礎となったのです。

TOPPANエッジのBPOサービス事業：その特徴

DPS事業は、クライアントである企業や自治体のノンコア業務を一括して請け負う形をとりました。アウトソーシングという言葉が普及する以前から始めていたこの一括サービスが、TOPPANエッジのBPOサービスの特徴となっていきました。

その後母体である印刷会社の強みであるペーパーメディアとITを融合させることで、多彩なバックオフィス業務をワンストップで受け入れていくようになります。

代表的なサービス業務内容の例は下記のとおりです。

①紙の書類や帳票などの「ドキュメント電子化」

②電子化したドキュメントからの「データ入力」

③クライアントへのコール業務を受託する「コンタクトセンター」

④クライアント情報の適正化を行う「データクリーニング」

⑤通知物やデータの「不着処理」

⑥キャンペーンや大学入試などの「各種事務局」

TOPPANエッジのBPOサービス事業：その現状

少子高齢化などによる人手不足やデジタルデバイスの普及。こういった現在の社会背景の中、コア業務に集中したい職員たちの業務負担軽減は企業や自治体における大きな目的となっています。そのためにノンコア業務を外部委託する流れが生まれたことが追い風となり、BPO市場はますます拡大を続けています。

TOPPANエッジにおいてもトッパンフォームズ時代からBPOサービス業務の受注は成長をつづけており、クライアントの業種もエネルギー・自治体・大学・銀行・クレジット・生命保険・損害保険へと広がっています。

さらにコロナ禍が状況に拍車をかけ、企業がデジタル化を促進する動きを加速する中でますますBPO業務が一括で受託できるTOPPANNエッジへの依頼は増えていくものと予想されます。

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